40代の貯金額はいくらが理想?老後に向けて資金計画を立てよう

40代になると、老後を意識する方も多いのではないでしょうか。しかし、老後に備えて貯えをしておきたくても、子どもの進学資金や住宅資金などの出費もまだ多く、「今の貯金スタイルでいいのか」「どれぐらいの貯金があれば大丈夫だろう」など、不安に感じているかもしれません。

そこで、今回は40代でこれから貯金をしていきたい方に向けて、「40代の平均貯金額」「老後のために必要な貯金額の目安」「賢く貯金をする方法」について説明します。

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40代の平均貯金額はどれくらい?単身者と夫婦の場合を比較

40代の平均貯金額(全国)

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査・2019年」の単身世帯調査および二人以上世帯調査をもとに筆者作図

自分と同年代の人たちがどれくらい貯金をしているか、気になる方も多いでしょう。しかし、単身世帯と夫婦世帯では、世帯収入やお金の使い方が異なる場合が多いため、簡単に比較することはできません。
ここでは単身世帯と夫婦世帯とに分けて、平均貯金額を確認してみましょう。

単身世帯

金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和元年)」によると、2019年度における40代単身者の平均貯金額は255万円です。しかし、40代単身者の約6割が株式や投資信託、生命保険など他の金融資産を保有しており、それらをあわせると平均で564万円になります。

夫婦世帯

同委員会による「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和元年)」によると、2019年度における40代で二人以上が住む世帯の平均貯金額は293万円です。他の金融資産保有額とあわせると、平均694万円という結果になります。

自分と同年代の方々が保有する平均貯金額を見て、安心された方もいるかもしれません。しかし、ここで注意しなければならないのは、紹介したデータの平均額は「金融資産を保有していない世帯を含む」という点です。

「貯蓄がない」世帯も含めた統計は、極端値(貯蓄ゼロ)に引っ張られて平均値が低くなります。つまり、紹介した平均貯金額よりもはるかに多くの資産を保有されている方も多いということです。
平均貯金額を見て安心するのではなく、次の章で紹介する老後に必要な金額を参考に、老後も安心して暮らせる金額を貯金していきましょう。

老後に備えて、どれくらい貯金すればいい?試算フローを紹介

老後に備えてどれくらい貯金をしておけばいいのか、不安に感じている方は多いかもしれません。具体的なプランニングの前に、老後はどれくらいのお金が必要になるのかを試算してみましょう。
今回は、夫婦で老後を迎えるケースを想定し、解説します。

1.退職後の出費を見積もる

老後にどれくらいの生活費が必要になるのか、40代でイメージするのは難しいかもしれません。しかし、現在の生活費をベースに、老後に備える貯蓄額を概算することはできます。

定年を迎える頃に子どもが独立しているのであれば、教育費などの出費はなくなるでしょう。その場合、老後はその分を生活費にあてられるので余裕は出るかもしれません。老後も子どもが独立していない場合には、その後にかかる教育費などを含めて計算が必要です。

また、子どもの結婚や出産などの際、資金援助をしたいと思えば、それらも用意する必要があります。
自宅のメンテナンス費用や、家具・家電製品、自動車の買替えなど、生活費以外の出費が発生する点にも注意しましょう。家族旅行や趣味に費やすお金もあるはずです。

上記を踏まえて、これらの「生活費以外の出費」を年額で見積もったら、毎月どれくらいの出費になるのかを計算しましょう。算出した金額を老後の生活費にプラスすれば、老後にかかる毎月の出費を把握できます。

2.年金など退職後に入ってくるお金を把握する

次に、退職金や年金など、退職後に入ってくることが見込めるお金を計算していきます。退職金は、勤務先の退職金規程で確認できますが、総務担当者に直接聞いてみることも可能です。最近では、退職金制度として確定拠出年金を利用している会社もあるので、自社の退職金制度について確認しておくとよいでしょう。

公的年金は、毎年の誕生月に送られてくる「ねんきん定期便」で確認する方法もありますが、日本年金機構が提供している「ねんきんネット」(日本年金機構のサイトへリンクします)での定期的な確認をおすすめします。「ねんきん定期便」では、公的年金の加入歴に基づく「現時点での将来の年金受給見込み額」しか記載されていないためです。

「ねんきんネット」(日本年金機構のサイトへリンクします)を利用すると、60歳まで保険料を納めた場合や、今後の昇給などを見込んだ年金額の変化、退職して国民年金に切り替えた場合など、条件を変えながら将来の年金額をシミュレーションすることができます。

公的年金は、老後生活の主な収入源になるので、見込み額を確認しておくことが大切です。

3.理想の貯金額を計算する

最初に確認した1ヵ月に必要な生活費から、老後生活に必要な金額を計算してみましょう。「老後生活が何年間続くか」は人それぞれですが、長寿化が進んでいるので、見積もりの期間は長めに設定しておくほうがよいです。

「公益財団法人 生命保険文化センター」の調査データを用いて、老後の理想的な貯金額を計算してみましょう。調査によると、夫婦で最低限の生活をするには月額平均22万1,000円、ゆとりのある生活をするには平均36万1,000円が必要となるようです。

65歳での退職を想定して、90歳まで夫婦二人で生活する場合の理想的な生活費は、以下のようになります。

  • 最低限の生活:6,630万円(22万1,000円×12ヵ月×25年間)
  • ゆとりのある生活:1億830万円(36万1,000円×12ヵ月×25年間)

このようにして算出された金額が、理想的な老後生活資金(貯金)額です。老後に向けて準備する貯金は、この理想的な老後生活資金から、退職金や年金などの退職後に入ってくる見込み額を引いた金額となります。年金受給見込み額、退職金として期待できる金額などをご自身に当てはめて計算してみてください。

40代が賢く貯金する方法を3つ紹介

老後生活には、多くのお金が必要になることをご理解いただけたでしょうか。ここでは、老後に向けた貯金のポイントを紹介します。

現状を把握して無駄な支出をなくす

貯金をするうえで重要なのは、現在の収入と支出の状況を把握することです。共働き世帯ではお互いの収入をオープンにして、世帯全体の収入を確認することをおすすめします。家計簿をつけて支出管理をしてみると、食費・雑費などの無駄遣いや使途不明金が見つかるかもしれません。

スマートフォンの家計簿アプリや、エクセルなどの表計算ソフトを使った自作の家計簿でも構わないので、家計簿をつける習慣をつけ、食費・雑費などの無駄遣い削減や使途不明金の解消に努めましょう。

保険など、固定費の見直し

毎月一定額を支払う固定費の見直しは、節約効果が高いです。保険は加入したままの人も多く、ニーズの合わなくなった保障に対する保険料を払い続けているかもしれません。また、公的保障でカバーされる保障と加入内容が重複しており、その分の保険料を支払っている可能性もあるので、加入している保険内容を見直してみましょう。あわせて、電気料金や通信料金の契約見直しも検討したほうが良いでしょう。

先取り貯金をする

「先取り貯金」とは、毎月の収入から貯金にまわすお金を先に差し引き、残ったお金で生活することです。子どもの教育費なども含めて40代世帯は出費が多くなる傾向があり、貯金にまわすお金が残らない方も少なくありません。

しかし、先に貯金分を差し引いておけば、自然に貯金ができるようになります。また、残りのお金で生活するため、使いすぎを防ぐこともできます。

40代が貯金を増やす方法~資産運用・投資がおすすめ~

40代になると、20~30代のときと比べて収入が増え、お金に多少の余裕が出てくる人もいると思います。また、定年まで20年近くあり、時間的な余裕もあるので、40代での資産運用はおすすめです。実際に、40代では預貯金以外に株式や投資信託などの投資商品を保有している方が増えています。

日本証券業協会調査部の「証券投資に関する全国調査 平成30年度調査報告書(個人調査)」によると、30代男性の株式保有率は12%程度ですが、40代前半で16.9%に増え、40代後半になると17.6%とさらに増えています。投資信託も同様に、保有率が30代後半の7.5%から、40代前半で8.2%、40代後半では10.1%と増えることがわかりました。

女性の投資商品の保有率は男性より低めながらも、40代で増える傾向は男性と変わりません。

40代におすすめの資産運用・投資は?

資産運用にはさまざまな方法があります。そのなかでも、特に40代の方におすすめなのが、コツコツと積み立てるタイプの投資や非課税特典を活用した運用方法です。

NISA(少額投資非課税制度)・つみたてNISA

「NISA」「つみたてNISA」は、毎年一定金額の範囲内で購入した投資商品から得られる利益が非課税になる制度です。通常、投資をして分配金や売買益などの利益を得ると20.315%(復興所得税を含む)の税金がかかりますが、NISAを活用すれば非課税で取引きすることができます。

ただし、NISAとつみたてNISAはどちらか一方しか利用できません。資金にゆとりがある人は「NISA」、投資初心者は少ない資金からでも積み立てて運用できる「つみたてNISA」を選ぶとよいでしょう。

NISA

NISAは、年間120万円までの投資(投資信託や株式の購入)から得られる利益が最長で5年間非課税になるので、効率的な運用が期待できます。NISAで運用できる金融商品には株式や投資信託などがあり、幅広い商品ラインナップから選択可能です。

りそなのNISA

つみたてNISA

つみたてNISAは、毎年40万円までの投資枠で、運用益にかかる税金が最長20年間非課税になります。効率的な運用が期待でき、少額からでも毎月積み立てられる金融商品です。

つみたてNISAで購入(積立)できる商品は、安定的な資産形成を目指しているため、「長期・積立・分散投資」に適した一定の投資信託(公募株式投資信託・上場株式投資信託)に限られています。対象となる商品は国が定めた基準を満たしたものなので、初心者でも安心してはじめられるでしょう。

つみたてNISAは対象商品が厳しい基準で選定されていることもあり、NISAより選択肢が少なくなっています。幅広い選択肢から商品を選びたい方は、一般NISA口座を利用して、自分で投資信託を積立方式で購入するのもひとつの方法です。

りそなのつみたてNISA

積立投資信託

積立投資信託は、毎月一定額を購入しながら積み立てる投資方法です。投資額を1万円ずつと決めた場合は、毎月1万円で購入できる投資信託の口数を買い付けて積み立てます。少額ではじめることができるので、投資初心者向きの商品です。

投資信託も常時価格が変動する商品ですが、タイミングをずらしての購入が可能なので、一括で購入するよりも価格変動リスクが抑えられるメリットがあります。一度申込むと毎月自動での積み立てとなるので、比較的取り組みやすいでしょう。

運用益が非課税になる一般NISAを利用しつつ、積み立て式で投資信託を購入するのにも向いています。

りそなの積立投資信託

iDeCo(個人型確定拠出年金)

着実に老後資金をためたい方には、iDeCo(個人型確定拠出年金)がおすすめです。iDeCoは、公的年金の不足を補う目的でできた私的年金制度で、原則60歳まで毎月決まった掛金を拠出していきます。加入期間が10年以上だと、60歳から老齢給付金の受取りが可能です。10年未満の場合は受給開始が遅くなり、加入期間が1ヵ月~2年未満だと受給開始は65歳からになります。

受取り方法は「年金」「一時金」「併用」から選択できますが、iDeCoは原則60歳まで払出しできないので、老後資金をためるには効率的です。掛金は就業状態などによって上限額が定められていますが、拠出した全額が所得控除の適用になります。一定の所得がある人は、所得税や住民税の負担を軽減することができるでしょう。

さらに、通常の金融商品では運用益に20.315%(復興所得税を含む)の税金がかかりますが、iDeCoで運用して得た利益は非課税です。老齢給付金は、受取り方に応じて公的年金等控除もしくは退職所得控除が適用されるので、所得税を軽減できます。
iDeCoは老後の生活資金をためる目的以外に、これらのような大きな税制上のメリットがある金融商品です。

また、iDeCoでは加入時、運用時、給付時に一定の手数料がかかり、金額は金融機関によって異なります。iDeCoを運用する金融機関選びの一要素として考えるのもよいでしょう。

りそなの個人型確定拠出年金(iDeCo)

まとめ

40代は、老後を視野に入れながら貯金をはじめる時期かもしれません。しかし、さまざまな出費も多い年代でもあるので、効率的な貯金を意識しましょう。20~30代の頃に比べて収入が上がり、定年まで時間的な余裕もあることから、長期的な目線で資産運用をしながらの貯金がおすすめです。

りそな銀行では、お客様の中長期の資産形成をサポートする運用サービスもあり、初めての資産運用を検討されている方でも安心できます。老後資金の貯えと資産運用について、一度相談してみてはいかがでしょうか。

りそなのNISA

りそなのつみたてNISA

りそなの積立投資信託

りそなの個人型確定拠出年金(iDeCo)

本記事は2020年7月時点の情報に基づいて 執筆者(ファイナンシャルプランナー)独自の調査によって作成しております。 将来の相場や市場環境、制度の改正などを保証する情報ではありません。

續 恵美子(つづき・えみこ)
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保有資格:
日本FP協会認定CFP(R)

生命保険会社にて15年勤務したあと、ファイナンシャルプランナーとしての独立を目指して退職。その後、縁があり南フランスに移住。夢と仕事とお金の良好な関係を保つことの厳しさを自ら体験。生きるうえで大切な夢とお金について伝えることをミッションとして、マネー記事の執筆や家計相談などで活動中。