株価が下落！その時どうする？相場が急変した時の対処法

株価や為替など相場は中長期的にはファンダメンタルズ（=企業業績や景気など）に沿った動きをすると言われます。一方、短期的にみると、突発的な事件や市場の様々な思惑でも変動します。また、株価や為替の変動が実体経済に影響を及ぼすこともあります。例えば、株価が下落すると、株式を保有している企業や個人が設備投資や消費を抑えがちになる、といった現象（逆資産効果）が知られています。

相場変動の原因が何なのか、一時的な動きに過ぎないのか、大きなトレンドの転換点なのか、などについて情報収集した上で自分なりに考えてみることが重要です。

相場が急変した際の行動としては、基本的にそのまま様子を見る、売却する（解約する）のいずれかになります。ただし、場合によってはあえて買い増すという選択肢もありえます。どのように行動するかは、投資目的が何か、どのような理由で相場が急変したのか（一時的と考えてよいのか）によって異なります。

相場急変の際、様子を見る、売る、買い増す、といった行動を決断するにはある程度、相場の先行きを予想することが前提になりますが、正確に予想することは困難です。

例えば、次のようなケースで考えてみましょう。

＜ケース1＞
値下がり時に売却した場合、さらに値下がりすればさらなる損失を回避できるが、売却したタイミングが底値でその後、上昇する場合もありうる。

＜ケース2＞
値下がり時に買付けた場合、その時が底値なら良いが、さらに下がる可能性もある。

このように予想が外れ、売買したことが裏目に出てしまうケースもありえます。そこで、相場の急変をとらえて売買する場合には、一度に実行せずにタイミングを分散するという考え方もあります。

先ほどのケースでは、一度に売買せずにタイミングを分散していれば、リスク分散につながります。

積立投資信託は、買付けのタイミングを自動的に分散する仕組みであり、買いのタイミングに悩まずに済むという利点があります。

価格が変動する金融資産の中には、株式と債券など異なる値動きをする傾向のある資産があります。このような資産を一緒に保有することでリスクを抑えるのが分散投資です。

分散投資を行っていても、値動きの違いにより、時間の経過とともに資産構成が当初の状態とは大きく乖離し、偏りが生じることがあります。

そこで、値上がりした資産を売り、値下がりをした資産を買い増すことで、資産の配分比率が当初と大きく変わらないようにするという投資の手法があります。これは、「リバランス」と呼ばれています。