ノーロードとは？メリット・デメリットやファンドの選び方

投資信託には、購入・保有・解約のそれぞれのタイミングで、「購入時手数料」「信託報酬（運用管理費）」「信託財産留保額」といった手数料が発生します。

• 購入時手数料：投資信託の購入時に販売会社へ支払う手数料
• 信託報酬（運用管理費）：投資信託の保有期間中に運用会社へ支払う費用
• 信託財産留保額：投資信託の解約時（売却時）に差し引かれる金額

信託財産留保額は償還時まで保有すれば発生せず、また、ファンドによって発生しないものもあります。

上記のほかにも、監査法人へ支払う「監査報酬」や、事務手続きに対する「換金時手数料」などがかかることもあります。これらの手数料はファンドによって異なるため、運用成果は同じでも手数料が違うことで利益に大きな差が出ます。

ノーロード・ファンドなら、買い付けた金額から購入時手数料が差し引かれないため、初期費用を抑えて運用効率がアップしやすい点がメリットです。

購入時手数料がかかる場合、ファンドの購入回数が増えるほど支払う金額も増えていき、購入時の負担が大きくなります。

一方、ノーロード・ファンドなら購入時手数料がかからず、購入時の負担を抑えられます。そのため、投資家が積極的に購入しやすく、特に市場の変動などに合わせて頻繁に売買する方や、積立投資を希望する方に向いています。

投資信託は、運用手法の違いによってインデックスファンド、アクティブファンドに分かれています。
投資成果を評価する基準（ベンチマーク）として、特定のインデックス（日本株ならば、日経平均株価など）を設定し、これと連動する投資成果を目指すのか、これを上回る投資成果を目指すのかという違いがあります。

• インデックスファンド：ベンチマークに連動する成果を目指すファンド
• アクティブファンド：ベンチマークを上回る成果を目指すファンド

ノーロード・ファンドにも、インデックスファンド、アクティブファンドがありますが、なかでも投資初心者におすすめなのがインデックスファンドです。

インデックスファンドは投資指数に連動して成果が出るように運用されているため、値動きがわかりやすいという特徴があります。また、一般的にアクティブファンドよりも信託報酬が安く設定されており、運用コストを抑えられます。

なお、インデックスファンドとアクティブファンドについては、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

投資信託の運用対象となるものは債券や株式、不動産などがあります。投資地域も国内・海外と異なります。海外に投資すると言っても、全世界を投資対象とするものもあれば、先進国のみ、新興国のみと地域を限定しているものなどさまざまです。

投資対象によってリスクが異なり、結果としてリターンに差が生じます。例えば運用対象が株式の場合、投資先の会社に利益が出た場合は投資信託の基準価額が上昇し利益が出るかもしれませんが、反対に会社の業績が悪化すれば損失が出てしまうかもしれません。

投資対象にどのようなリスクがあるのか知っておけば、期待できるリターンもしくは損失の可能性を予測できます。

参考として、投資信託の主なリスクの種類は、以下のとおりです。

リスクの種類

ノーロードでも、信託報酬などのコストはかかります。

信託報酬などのコストが高いと、利益がそれによって目減りしてしまいます。

特に、ファンドの長期保有を予定している場合は、運用中に発生する信託報酬が何％なのか調べておきましょう。信託報酬の差がわずかでも、長期的に見るとコストに大きな差が出ます。

投資信託は、運用状況によっては損失が発生する可能性もあります。過去の運用実績は、今後の運用成果を保証するものではありませんが、ファンドを選ぶうえでの参考となります。
その場合、直近だけではなく、なるべく長期間の運用実績を確認するようにしましょう。

また、投資対象や運用手法が同じファンド（例えば日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンド）を選び、運用実績を判断することも有効です。

ノーロード・ファンドを購入する際は、上記のようなポイントに注意しながら検討してみましょう。

前章「ノーロード・ファンドを選ぶ4つのポイント」を参考に投資対象を決めたら、購入したい商品を扱う金融機関で口座を開設します。商品のラインナップは、金融機関のホームページなどで確認しましょう。
りそなで投資信託をはじめる場合は、普通預金口座と投資信託口座の開設が必要です。

口座開設が完了したら、目的に合った商品を検索・選択しましょう。

りそなでは、購入時手数料が無料のさまざまなノーロード・ファンドを取り扱っています。一部のファンドでは信託財産留保額もかからないため、初期コストやトータルコストを抑えた運用が可能です。

最後に、商品の購入手続きに進みます。まとまった金額を一括購入するのか、毎月決まった金額を購入するのかを設定します。

なお、商品の購入後も、定期的に運用状況を確認することを忘れないようにしましょう。