貯金できない人が上手に貯金する方法は？できる人の違いとすぐに実践できる貯金方法

貯金ができない人には、「毎月いくら使っているのか」を正確に把握できていない傾向が見られます。

家賃や光熱費などの大きな金額は意識していても、コンビニでの買い物やネットショッピングなどの小さな支出は見落としがちです。こうした無意識の支出や衝動買い、出費が積み重なることで、気付かないうちにお金が減ってしまいます。

一方、貯金ができる人は、収支を把握し、お金を使う基準が明確です。計画的にお金を使う習慣が身についています。

「とりあえず貯金しよう」と思っても、目的や目標金額が決まっていないと、ついお金の優先順位が曖昧になりかねません。

旅行、結婚、住宅購入、老後資金など、「何のためのお金なのか」というゴールを決めることが、貯金を続けるための第一歩です。貯金ができる人ほど、貯金の目的や達成時期、目標金額が明確で、日々の支出にも自然とメリハリがあります。

また、収入そのものが少ない可能性もあるでしょう。先の調査では、単身世帯は収入が増えるほど金融資産保有額も多くなる傾向が見られます。

年間収入	金融資産保有額 （平均値）	金融資産保有額 （中央値）
収入なし	369万円	0万円
300万円未満	655万円	50万円
300～500万円未満	1,096万円	180万円
500～750万円未満	2,365万円	800万円
750～1,000万円未満	2,976万円	900万円
1,000～1,200万円未満	2,462万円	900万円
1,200万円以上	4,343万円	2,200万円

• ※金融資産を保有していない世帯も含む

引用元：金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和6年）」

一方で、収入が少なくても貯金できている人がいるのも事実です。

つまり、収入の多寡だけでなく、収支の管理やお金の使い方によって貯金ができるかは大きく変わるといえます。

まずは、1ヵ月間の収入と支出を把握しましょう。収入は、社会保険料や税金が控除されたあとの「手取り」で考えます。

支出は、家計簿をつけるのがおすすめです。

支出額が確認できた後は、以下のように「消費」「浪費」「投資」の3つに分類します。

分類してみると、削れそうな支出が確認できるのではないでしょうか。

手書きに負担を感じる場合は、家計簿アプリを活用するとかんたんに記録できます。

「りそなグループアプリ」なら、収支をスマートフォンで把握しやすくなり、効率的に現状把握が可能です。

りそなグループアプリ

単純に「貯金しよう」と思うのではなく、「いつまでに、いくら貯金する」と具体的に目標を立てれば貯金への意識が高まります。

結婚や住宅購入などのライフイベントや、突発的な支出に備えた生活費6ヵ月分程度の確保など、目的に応じて目標額を設定し、逆算して毎月の貯金額を決めましょう。

貯金の際は、給料が入ったら先に貯金分を取り分ける「先取り貯金」がおすすめです。定期預金口座を開設し、積立日を設定すれば、無理なくたまる仕組みを作ることができます。

現状の収支で目標の貯金額を貯めるのが難しい場合は、支出を見直す必要があります。

ただし、節約を意識しすぎると、かえってストレスになり、途中で挫折してしまうかもしれません。お金をかける部分とかけない部分にメリハリをつけ、無理なく続けられる方法を探しましょう。

おすすめなのは「固定費」の見直しです。固定費は毎月一定額支払うため、一度見直すと継続的な効果が期待できます。

支出を見直しても貯金が難しい場合は、収入を増やす視点も大切です。

スキルアップや昇格、資格取得による資格手当などによって年収アップを狙えます。それでも難しい場合は、転職を視野に入れるのも一案です。

また、副業したり、フリマアプリで不要品を売却したり、買い物などで貯めたポイントを活用するポイ活で無理なく収入を補ったりする方法も一つです。

目標金額や目標とする時期によっては、貯金に加えてNISAやiDeCoなどの制度を利用した資産運用も検討してみましょう。

ただし、預金とは違って投資商品は元本が確約されていません。投資したお金の価値が値動きするリスクがあるため、余剰資金で行うことが大切です。

「自分のリスク許容度」「目的」「お金が必要となる時期までの期間」に合わせて金融商品や制度、運用に回す金額を決めるようにしましょう。

金利・複利の仕組みを理解し時間を味方につける

少額でも長期間積立てると、複利効果により元本に利息がつき、資産を積み上げることができます。
資産運用においては、運用利益を再投資することで、利益が利益を生むようになり資産が膨らんでいくことが期待できるでしょう。

また、投資商品の価格は、上げ下げを繰り返すのが一般的です。万一価値が下がっても、お金が必要となる時期までに余裕があれば、その後また上昇する期待ができますので、価格変動リスクを軽減するためにも、運用期間は長い方が良いと言われています。

価格が一時的に下がっても回復を待てる時間がとれ、かつ複利効果を期待できることを考えれば、資産運用は早くはじめることで時間を味方につけやすくなりますが、今からでも遅すぎるということもありません。ご自身の年齢や目的に合わせて適する商品を選びましょう。

NISAで非課税を活用する

複利と時間の効果に加え、非課税効果も合わされば、運用成果が高まる可能性があります。「NISA（少額投資非課税制度）」を活用することも検討してみましょう。

通常、売却益・分配益などの運用で得られた利益には20.315％（復興所得税を含む）の税金がかかりますが、NISAを活用すれば年間最大360万円（成長投資枠240万円＋つみたて投資枠120万円）までの投資元本分から得られた利益に対して非課税となります。

例えば、10万円の売却益を得た場合で考えてみましょう。通常は2万315円の税金が控除された7万9,685円を受取ることになります。

しかし、NISA枠を活用すれば10万円の売却益には税金がかからないため、10万円がそのまま手元に残ります。

iDeCoで老後資金を積立てて運用する

老後資金形成が目的なら、iDeCo（イデコ）を活用するのも良いでしょう。iDeCoも非課税で掛金を積立てて運用ができる制度です。

また、年間の積立額合計が所得控除の対象となるため、所得税と住民税を軽減できます。（その年に課税所得がある場合に限ります）。

掛金や運用益の受取時には、退職所得控除または公的年金等控除を受けられ、60歳以降（原則）の受取時にも税制優遇があります。

投資信託は、少額からの購入が可能です。昨今では100円や1,000円から購入できるものもあり、資金を捻出しやすく、初心者にとっても投資へのハードルが低めです。

実際に投資して、資産運用の感覚をつかみながら、少しずつ投資額を大きくしていくのも良いでしょう。

投資信託は、多くの投資家から集めた資金をファンドとして、さまざまな商品に投資している金融商品です。投資でリスクを抑えるには、一つの投資商品に集中させず、複数の商品に分散して投資することがポイントです。

個人で分散投資を考えると、金融商品を探すのに時間や労力がかかりますが、その点投資信託は、すでに分散投資されている金融商品のため、リスクを抑えつつ少額で購入できます。

投資信託は、専門家が経済や金融情勢などさまざまなデータを収集・分析して運用を行います。

投資信託自体も値動きするため、保有状況を定期的に確認し、見直しを行うことは大切ですが、株式投資に比べると投資初心者には利用しやすい金融商品といえるでしょう。

多くの金融機関では、ネット上で投資信託の取引ができるサービスを提供しています。パソコンやスマホで空いた時間に購入・解約・確認が可能です。平日金融機関が営業している時間に店舗へ行くのが難しい人でも、資産運用しやすい点は大きなメリットでしょう。