最低限揃えておきたい防災グッズとは？災害に備えて補償は必要？

大規模災害が起こった直後の3日間は、人命救助が優先されます。そのため、この3日間は公的支援を期待できない可能性が高いと考え、「3日分×家族の人数」^※を目安として、水や食料品などの備蓄をするのが理想です。

• ※首相官邸「防災の手引き」

水は、人間の生命維持に欠かせないものです。人間が生命を維持するために必要な飲み水は、成人の場合で1日2～2.5リットルといわれています。災害の備えとしては、これに少し余裕をもたせた3リットルを1日あたりの備蓄量^※と見積もっておきましょう。

理想は3日分の備蓄ですから、1人あたり「1日3リットル×3日分」で9リットル^※が目安です。しっかりと家族の人数分の備蓄を心がけましょう。大災害時には1週間分の備蓄^※が望ましいとされ、なかには住民に対して7日分の飲料水^※の備蓄を推奨している自治体もあります。

• ※首相官邸「防災の手引き」

飲料水だけでなく、断水時の対策として、トイレなどに使う生活用水のことも考えておかなければなりません。

トイレ、洗濯、掃除に使う水は飲料水とは違い新鮮である必要はないため、普段お風呂に入ったあとの残り湯をそのまま浴槽にためておくのもおすすめです。ためた生活用水は、火災発生時の消火用にも使えます。

災害時に自治体の救護体制が整うと、各拠点で給水を受けられますので、ふたのできるポリ容器を数個、各家庭で用意しておきましょう。

災害時にライフラインが止まると、調理ができなくなる可能性があるため、調理が不要なアルファ米やレトルトご飯、缶詰や、そのまま食べられるチーズやかまぼこ、栄養補助食品、お菓子を備蓄しておくのもおすすめです。

避難場所で配給される食料品は、食べやすいおにぎりやパンなどの炭水化物が中心となることが多くなります。しかし、健康状態を維持するためには、災害時でも栄養のバランスを考えることも大切です。魚や野菜の缶詰、冷凍食品など、タンパク質や食物繊維を摂取できるよう最低限揃えておきましょう。

電気やガスが止まることを想定し、カセットコンロやラップ、アルミホイル、缶切りやハサミとしても使えるマルチツールも用意しておくとより安心です。

家族の人数によっては非常用備蓄品の量が多くなることが考えられます。たとえば、5人家族の場合では「1日3食×3日分×5人分」^※となり、45食分もの食料品の買い置きが必要になります。飲料水であれば「1人3リットル×3日分×5人分」^※で45リットルが必要で、2リットル入りのペットボトルなら23本程度です。

• ※首相官邸「防災の手引き」

これらをまとめて購入するのは費用がかかるうえ、ストック場所や賞味期限の問題もあります。このような問題を解消するのが「ローリングストック」です。ローリングストックとは、普段から食べている食材や加工品のなかで備蓄できそうなものを少し多めに買い、食べた分だけ買い足していく方法です。

この方法だと、常に一定量の食材を備蓄でき、消費と購入を繰り返すため鮮度も保つことができます。ローリングストックは、食料品だけでなくトイレットペーパーや乾電池、常備薬、ビニール袋、カセットコンロ用のガスボンベなどほかの備蓄品にも応用できるので、非常時に備えて日用品もストックしておきましょう。

まず、自宅内の家具、小物の配置を確認しましょう。枕元には懐中電灯やスリッパを置いておくことで、就寝中に災害が起こってもスムーズに避難しやすくなります。また、枕元にかけ時計や額縁がある場合は、揺れが起こったときに頭上に落ちないよう、落ちても安全な場所へ移動させておくと安心です。

タンス・本棚・食器棚では重いものを下に、軽いものを上に入れるようにすると重心が下に移動し、災害時の転倒防止につながります。

避難経路がふさがれないように、大きな家具は出入りの少ない部屋にまとめて置いたり、出入口から離れたところに置いたりしましょう。ベッド上への転倒防止のため、寝室には家具を置かないのが理想です。どうしても置きたい場合は、家具をしっかり固定してください。

豪雨、津波、火山噴火など、災害の種類によって安全な避難場所が変わってきます。防災マップやハザードマップは、自治体や国土交通省のホームページから入手できますので、居住している環境に応じて起こりうる災害をイメージし、避難経路や避難場所を確認しておきましょう。

災害は、家族が揃っているときに発生するとは限りません。学校、職場、買い物時など、家族が別々の場所にいるときに災害が発生した場合を想定し、災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板の使い方、集合場所を家族で事前に話し合っておきましょう。