サラリーマンの平均年収はどれくらい?平均貯金額と賢い資産運用について解説

サラリーマンの平均年収はどれくらい?平均貯金額と賢い資産運用について解説

周りの人はどれくらいの収入なのだろうか。「平均年収○○万円以上稼いでいる」、そういう言葉を耳にするたびに焦りを感じることもあるでしょう。

たとえ同じ収入を得ていたとしても、「既婚なのか、独身なのか」「子どもがいるのか、いないのか」、こうした家族構成で毎月の支出額や貯蓄額は大きく変わってきます。また、将来的にマイホームの購入を考えた場合は住宅ローン、子どもの進学を考えた場合は教育ローンの検討も必要になってきます。さらに、昨今話題になっている老後の資金不足問題もありますね。

人生にはさまざまなライフイベントが存在します。将来かかるお金はどれくらいなのか、おおまかな総額を知ることで先々に備えていくことが可能です。

今回は、サラリーマンの平均年収、貯蓄額、そして、ライフイベントにかかるお金について解説します。また、30~40代のサラリーマンにおすすめの資産運用もあわせて紹介しますので、今後のライフプランにお役立てください。

サラリーマンの年代別
平均年収・手取り額と
平均貯金額

年収・手取り額・貯金額などは、いずれも勤務先の企業や職種、肩書、勤務年数などによって大きく異なるものですが、平均値がいくらなのかは気になるところです。

2018年9月に国税庁が発表した「平成29年分民間給与実態統計調査」によれば、1人当たりにおける年代別の平均年収は下記のとおり。55歳までは年齢を重ねるにつれ上昇していく傾向にあり、50~54歳の平均年収がもっとも高くなっています。

<年代別平均年収>
年齢 平均年収
20~24 262万円
25~29 361万円
30~34 407万円
35~39 442万円
40~44 468万円
45~49 496万円
50~54 519万円
55~59 516万円
  • 国税庁「平成29年分民間給与実態統計調査」年齢階層別の平均給与

また、一般的な目安ではありますが、給料から社会保険料・所得税・住民税が引かれるので、上記の平均年収の8割ほどを手取り額と考え、1人当たりにおける年代別の平均手取り額を算出すると、次のようになります。

<年代別平均手取り額>
年齢 平均手取り額
20~24 209万6,000円
25~29 288万8,000円
30~34 325万6,000円
35~39 353万6,000円
40~44 374万4,000円
45~49 396万8,000円
50~54 415万2,000円
55~59 412万8,000円

また、厚生労働省が発表した「平成28年国民生活基礎調査」によれば、2016年度の1世帯当たり世帯主の年代別平均貯蓄額は以下の通りでした。

<年代別平均貯蓄額>
年代 平均貯蓄額
29歳以下 154万8,000円
30~39歳 403万6,000円
40~49歳 652万円
50~59歳 1,049万6,000円

一方、同調査によれば、1世帯当たりにおける年代別平均借入金額は次のようになります。上記の平均貯蓄額と比較すると、住宅ローンや教育ローンの負担が大きい世代では、借入額が貯蓄額をはるかに超えるということがうかがえます。

<年代別平均借入額>
年代 平均借入額
29歳以下 263万4,000円
30~39歳 865万7,000円
40~49歳 862万1,000円
50~59歳 581万6,000円

それぞれの平均値は上記の通りですが、実際は世帯ごとに内容が大きく異なります。自分自身の収入額や貯蓄額と照らし合わせて、必要があれば支出の見直しを図りましょう。

30代、40代のライフイベントでかかる金額

30代、40代に多いライフイベントの種類と、それにかかる費用についても確認しましょう。将来必要になる資金の目安を知ることで、目標をもって貯蓄できるようになります。

30代、40代の主なライフイベントと必要な費用

30代、40代のライフイベントを考えると、結婚したり子どもが生まれたりする可能性を考慮し、結婚費用や住宅資金、教育資金が必要になります。さらに、マイホームを購入した場合には年月の経過により住宅の老朽化に伴う修繕費など、まとまった費用が必要になる可能性があります。さらに、老後の生活費や介護費用も忘れてはなりません。

ここでは、30代、40代の主なライフイベントと、それにかかる平均費用の例を紹介します。

結婚費用 約488万円(結納・婚約から新婚旅行までにかかる費用総額)※1
教育資金 子ども1人当たり約950万円(幼稚園から大学まですべて公立の場合にかかる学習費用総額)※2
住宅購入費 約3,340万円(2018年度における住宅の全国平均購入価格)※3
老後の生活費 1ヵ月当たり約24万円(夫65歳以上、妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯の家計収支・消費支出)※4
介護費用 1ヵ月当たり約17万円(介護保険受給者1人当たり費用額)※5
緊急資金 約60万円(1ヵ月の生活費が20万円と想定し、生活費の3ヵ月分~1年分を確保する)※6
  • ※1ゼクシィ「結婚トレンド調査2018首都圏」
  • ※2文部科学省「家計負担の現状と教育投資の水準」大学卒業までにかかる費用
  • ※3住宅金融支援機構「2018年度 フラット35利用者調査」
  • ※4総務省統計局「総世帯及び単身世帯の家計収支」
  • ※5厚生労働省「平成29年度 介護給付費等実態調査の概況」
  • ※6日本ファイナンシャル・プランナーズ協会「主なライフイベントにかかる費用の目安」

結婚費用にはブライダルローンなどの目的別ローン、教育資金なら教育ローン、住宅取得資金なら住宅ローンの利用が考えられます。しかし30代、40代でローンの返済をしながら貯蓄をするのは簡単なことではありません。子どもが独立して教育費の負担がなくなってから老後の資金をためる人も多いでしょう。

仮に老後に向けて資金をためようとしても、病気やケガで働けなくなったり、急なリストラにあったりと、予想外にお金が必要になることもあります。思っていた以上にお金を貯めるのに時間がかかる可能性もあるため、資産形成の準備はできるかぎり早くからはじめることが大切です。

サラリーマンが貯金上手になるための方法とは

サラリーマンが貯金上手になるための方法とは

サラリーマンは比較的毎月の収入が安定しているため、計画を立てればしっかりと貯金を増やすことが可能です。

しかし、毎日の食費を節約したり、特売品を購入したりするなど、細かい節約を意識していても「知らないうちにお金がなくなり貯蓄にまわせるお金がない」といったことがありませんか?そうならないためにも、まずは今すぐできる収支の見直しから取り組んでみてはいかがでしょうか。

保険の見直し

生命保険や傷害保険など、重複した保障がないかをもう一度見直しましょう。保険は加入したときからそのままになっていたり、知り合いから勧められて付合いで加入したりする人も多いものです。そのため、加入している保険を「死亡保障」「年金保険」「がん保険」「傷害保険」といった分類に分けて、現状の保障と支払い金額を確認してみてください。

また、保障金額は年齢や家族構成によっても異なるため、定期的に見直すことが大切です。自分で精査するのが苦手な場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談しましょう。

住宅ローンの借換え

住宅ローンの金利水準は、かなり下がっています。そのため、世帯によっては現在適用されている住宅ローン金利よりも、他の金融機関の住宅ローン金利が低くなっていることもあるでしょう。その場合は、借換えを検討することで支出を大幅に削減することも可能です。

借換えをする際は、「金利差が1%以上ある」「残高が1,000万円以上ある」「返済期間が10年以上残っている」などが目安になります。りそな銀行のように、土・日・祝日でも相談ができる銀行もあるので、一度借換えのシミュレーションをしてもらうと具体的にどれくらい毎月の支払い金額や、総返済金額が少なくなるかがはっきりするでしょう。

家計の支出を計算する

毎日つけるのが面倒な家計簿ですが、毎月の収支を把握するのにはもっとも適した方法です。家計簿で毎月の貯蓄額を支出に入れて、計画的に貯金することを検討してはいかがでしょうか。給与天引きの保険料のように毎月の支出に決まった貯蓄額を組込み、貯蓄専用の口座を作って入金する方法もあります。

「あまったら貯蓄にまわそう」と思っても、貯蓄の習慣がついていない人の場合、ある分だけ使ってしまうことが多いため、「あまらないから貯金できなかった」となりかねません。そのため、はじめから貯金を支出として見込んでしまい、そのお金はないつもりで別口座に入金すると、少しずつでもお金がたまっていきます。

このような方法で貯蓄にまわすお金を作る人が貯蓄上手といえるのです。無理をせずコツコツとお金をため、貯蓄分を少しずつ増やしましょう。

サラリーマンが資産運用でお金を増やすには?

サラリーマンが資産運用でお金を増やすには?

人生にはさまざまなライフイベントがあり、そこには当然のようにお金がかかってきます。長い将来を考えると、できるだけ若いうちから「お金をためる・増やす」ことを意識したいものです。

しかし、「金融機関に預けても低金利だから、貯蓄してもあまりお金が増えない」と不満に思う方もいるでしょう。また「お金をふやす」方法として考えられる資産運用も、なかなか手を出しにくいと感じる方も多いかもしれません。資産運用商品にはリスクがあり、必ず利益が出るとは限りませんが、「積立投資信託」や「つみたてNISA」 ならリスクを軽減しながら資産運用が可能です。それでは、サラリーマンにおすすめの資産形成方法として「積立投資信託」と「つみたてNISA」を詳しく紹介します。「お金を増やしたい」と考える方はぜひ参考にしてくださいね。

積立投資信託

積立投資信託なら、毎月定期的に決まった金額で金融商品を購入し、資産形成を図っていくことができます。少額の資金を長期間、分散投資することでリスクが軽減できるおすすめの運用方法です。

長期的に少しずつ投資金額を増やしていくため、短期間では大きなメリットを得られませんが、長期運用による複利効果(運用で得た利益をふたたび投資することで得られる効果)により、次第に利益が積み重なっていくことが期待できます。給与から少しずつ貯蓄できるため、リスクを抑えながら資産運用したいと考えるサラリーマンに適した商品です。

つみたてNISA

運用益が非課税になる「つみたてNISA」は、積立投資信託と同じく、長期分散投資が可能で、リスクを軽減して運用ができるおすすめの商品です。

つみたてNISAは少額から積立でき、分散投資により長期間の資産形成ができる制度です。非課税で運用できるところは一般のNISAと同じですが、NISAが非課税期間最長5年なのに対し、つみたてNISAは最長20年非課税で運用できるメリットがあります。

つみたてNISAは、一般のNISAのようにまとまった資金を投資することはむずかしくても、毎月少しずつ投資をして資産を増やしていきたい方におすすめです。

年間40万円まで非課税枠があり、そのうえ投資運用益も最長20年間は非課税で運用できます。いつでも解約できるので子どもの学費や住宅購入、老後の資金など、目的に合わせた資産形成が可能です。急にお金が必要になったときでも、柔軟に対応できるメリットがあります。

  • 金融庁「つみたてNISAの概要」

もっと詳しく知りたい方は、次の記事もぜひご覧ください。

積立投資信託・つみたてNISAの違いを徹底解説

「積立投資信託」も「つみたてNISA」も、金融商品へ投資することに変わりありません。元本が保証された預金ではないため、運用状況によっては値下がりで元本割れしてしまうこともあります。メリットとデメリットをよく理解したうえで賢く活用することが大切です。

まとめ

30代から40代へと年を重ねていくにつれ、収入は上昇していく傾向にありますが、結婚や出産、マイホーム購入、子供の教育費など、ライフステージにあわせて出費も増えるでしょう。会社からの給与など月々の収入で補えない資金は、多くの家庭で、さまざまなローンを活用して家計をやりくりしているのが現状ではないでしょうか。

しかし、サラリーマンは毎月の安定した収入が見込めるため、計画的に収入や支出をコントロールすることで、資産運用をすることも可能です。ライフイベントには多くのお金がかかりますが、いきなり大金をためることはできませんので、無理をせずにコツコツとお金をためて将来に備えましょう。

りそな銀行では、土・日・祝日でもセブンデイズプラザで専門家にお金の相談をすることができます。「資産運用」「住宅ローンの借換え」「家計の見直し」などは、最終的には自分でおこなうことが大切ですが、どこから手をつけていいかわからないといった場合には、一度専門家に相談してみるのもおすすめです。

住宅資金の相談から保険にかかわる相談、家計の見直しなど、自分では整理しにくかった内容も専門スタッフが、あなたのライフスタイルに合わせて一緒に考えてくれるでしょう。

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本記事は2019年9月時点の情報に基づいて作成しておりますが、将来の相場等や市場環境等、制度の改正等を保証する情報ではありません。

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