住宅用太陽光発電のメリット・デメリットや設置のポイントを解説!

2022/02/04最終更新

住宅用太陽光発電のメリット・デメリットや設置のポイントを解説!

住宅を購入するにあたり、太陽光発電を導入するべきか悩んでいる方も多いでしょう。

太陽光発電の導入には初期費用がかかりますが、環境に優しいクリーンエネルギーが使えるうえ、電気代が節約でき、災害時の助けにもなるなどいくつものメリットがあります。

今回は住宅用の太陽光発電のメリットや、デメリットをわかりやすく解説します。太陽光発電を導入するか、悩んだときに決め手となるポイントも3つ紹介しますので、参考にしてみてください。

私が書きました
主なキャリア

東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強をはじめる。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はジャザサイズ。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。

太陽光発電とは?

太陽光発電とは?

まずは、太陽光発電が世界に注目されていることや、仕組みについて知っておきましょう。

太陽光のエネルギーを
電気に変える

太陽光発電は、名前のとおり太陽光をエネルギーにした発電方法です。現在、日本で主流となっている火力発電に比べ、発電時に二酸化炭素を排出しないという大きな特徴があります。

近年、国際的にも問題視されている地球温暖化は、私たちの日々の生活で排出される二酸化炭素の増加が大きな要因といわれています。地球温暖化により、日本でも真夏日が増える、台風や集中豪雨など自然災害が起こりやすくなるなど影響も出始めている状況です。

そういった環境下で世界の国々が地球温暖化の防止に向けて、二酸化炭素の排出を抑える取り組みを進めています。その一つとして活用されているのが、太陽光発電です。

住宅用の太陽光発電の仕組み

住宅用の太陽光発電の仕組み

太陽光発電は、太陽光パネルに太陽光が当たることで、エネルギーを生み出します。
住宅用の太陽光発電では、住宅や物置の屋根・カーポートなど、ある程度の面積があり、太陽の光が直接届く場所に太陽光パネルを設置します。

ただし、太陽光パネルだけで電気が使えるわけではありません。

電気には「直流」と「交流」という2つの流れ方があります。家庭で使われているのは「交流」ですが、太陽光パネルで発電されるのは「直流」なので、電気の流れを変える必要があるのです。

太陽光パネルで発電された電気は、接続箱に集められたあと、接続箱からパワーコンディショナに送られ、家庭で使える「交流」に変換されます。

変換後は通常の電気と同じように使えるほか、余った分を蓄電池に貯めて使うことや、電力会社に売ることも可能です。

再生可能エネルギーとして国も太陽光発電を積極的に推進

住宅で電気を生み出せる太陽光発電は、クリーンエネルギーとして国も積極的に導入を進めています。

2009年には、太陽光発電の普及を目的に「余剰電力買取制度」が始まりました。現在は改正され「固定価格買取制度」となっています。

固定価格買取制度とは、太陽光発電で作った電気のうち家庭で使わずに余った分を、電力会社が一定の金額で買い取るよう国が定めた制度です。

制度の導入も後押しとなり、日本の太陽光発電の導入量は、2019年末時点で世界の10%を占めています。中国、アメリカに次ぐ3位であり、日本は太陽光発電が進んだ国の一つなのです。

さらに政府は2030年までに、新築戸建て住宅の60%に太陽光パネルの設置を目指して、補助金の拡充や税の負担軽減を検討しています。

太陽光発電は今後さらに、私たちに身近なものとなっていくでしょう。

太陽光発電の
4つのメリット

クリーンエネルギーとして注目され、実用化されている太陽光発電ですが、実は私たちの生活にも大きなメリットがあります。

1電気代が削減できる

太陽光発電を導入すると、月々の電気代を抑えることが可能です。

先ほど紹介したように、太陽光発電で作った電気は家庭で使用できます。太陽光発電で賄えた分の電気を電力会社から買う必要が無くなり、結果として電気代が抑えられるのです。

さらに、太陽光発電と一緒に蓄電池を導入すれば、日中太陽光発電で作った電気を蓄えておき、夜間に使うこともできます。

太陽光パネルの設置条件や天候、ライフスタイルによりますが、電気代が20~30%、積載量によっては50%近く節約できるケースもあります。

2売電できる

電気を売って収入を得られるのも、太陽光発電の大きな魅力でしょう。先ほど紹介した「固定価格買取制度」により、太陽光発電で発電し自宅で使わなかった電気は、電力会社に一定の価格で買い取ってもらえるのです。

買取価格は、認定された年度によって異なります。住宅用の場合、2022年度は余剰電力を1kWhあたり17円で、10年間買い取ってもらえます。

売電の価格は年々下がっていますが、申請が認められた場合、買取価格は10年間固定されるため、長期的な買取額の試算がしやすく、先を見通しやすい投資ともいえるでしょう。

固定価格買取制度が終わったあとが不安、という方もいるかもしれませんが、満了後も電力会社が指定する価格で電気を売り続けることが可能です。

3災害時に役立つ

非常時の電力確保のために、太陽光発電を設置する方も増えています。

地震や台風などの災害が発生し停電すると、照明や冷暖房器具は使えず、スマートフォンの充電さえできません。その点、太陽光発電があれば非常時でも電気を作ることができます。

ただし、停電時に使うには、「自立運転機能」付きのパワーコンディショナが必要です。防災ツールとして太陽光発電を導入する場合は、自立運転機能付きのパワーコンディショナを選びましょう。

自立運転機能が付いている場合、運転モードを切り替えることで最大1,500Wの電力が使えます。家庭で使うすべての電気まではまかなえませんが、冷蔵庫の電力を確保しつつ、スマートフォンの充電ができる程度には使用可能です。

さらに蓄電池も設置していれば、停電時の夜間でも電力が確保でき、ある程度の不安を解消できるでしょう。

4ZEH(ゼッチ)による補助金につながる

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、「省エネ・断熱・創エネ」の観点から、年間に使われる一次エネルギーの収支を、ゼロ以下にすることを目指した住宅です。

具体的には、太陽光発電による電力創出や省エネルギー設備の導入、高い断熱性能などを備える必要があります。国からZEHに認定されると、補助金を受け取ることができるため、希望する方も増えています。

太陽光発電だけでZEHの条件を満たすわけではありませんが、太陽光発電は創エネの観点からZEH住宅に必須の設備といえるでしょう。

太陽光発電の
3つのデメリット

経済面でも防災面でもメリットがある太陽光発電ですが、導入する前に知っておきたいデメリットも存在します。

1天候や立地によって発電量が左右される

太陽光発電は、その名の通り、太陽光が当たらなければ発電できません。梅雨や冬の日照時間が短い時期は、一般的に発電量が減ることは認識しておきましょう。

太陽光発電を導入すると、どうしても毎月の電気代や売電額を気にしがちですが、季節や天候で差が出るのは仕方のないことです。月単位で一喜一憂せず、年単位で収支を考える視点が必要です。

日照時間はお住まいの地域によっても異なるため、太陽光発電の設置を検討中の施工業者に具体的なシミュレーションを依頼してみるとよいでしょう。

2初期費用が必要になる

初期費用が気になり、太陽光発電の導入をためらっている方もいるでしょう。実は、太陽光発電の普及が進むにつれて、初期費用は年々安くなっています。

例えば、新築住宅での設置費用で見ると、2012年は平均43.1万円/1kWでしたが、2020年は28.6万円/1kWと、4割近く下がっています。

さらに初期費用を抑えたいという方は「PPAモデル」を使うのも一つの手です。「電力販売契約モデル」、「第三者所有モデル」とも呼ばれるものです。

PPAモデルでは、発電事業者やPPA事業者などの第三者が、太陽光発電の設置費用を負担します。第三者に屋根を貸すイメージで、家主は電力の割引が受けられるほか、10~20年程度の契約終了後に、太陽光発電が自分のものになるというメリットがあります。

3メンテナンスに
費用がかかる

太陽光発電の設置後は、政府から設備の保守点検、維持管理が求められています。

安全面や発電量の維持のためにも、3~4年に1度、専門家による定期点検が望ましいでしょう。点検にかかる費用は1回あたり2.8万円程度が目安です。

パワーコンディショナは20年に1度交換が必要といわれており、費用は20万円前後かかります。

太陽光発電を導入するならば、定期的なメンテナンスは欠かせません。必要経費として、売電で得た収入から、予め積み立てておくようにしましょう。

太陽光発電の設置に迷ったときに判断するポイント

太陽光発電の設置に迷ったときに判断するポイント

最終的に太陽光を導入するか判断する際には、必ず確認しておきたいポイントが3つあります。

1太陽光発電が設置できるだけの屋根の広さがあるか

設置予定の屋根の面積が小さいと、費用に見合う発電量が得られないこともあります。

太陽光発電が積載できる量は、屋根の形や傾斜、向きによっても変わるため、個人での判断は難しいでしょう。信頼できる施工業者に相談し、シミュレーションを依頼することが重要です。

屋根に載せられる太陽光パネルの枚数や、期待できる発電量を詳しく教えてくれるため、設置するかを決める際の判断材料となります。

また、住宅の設計段階であれば、太陽光発電を検討していることを設計士に伝えることも忘れないでください。状況によっては屋根の向きや形を変えて、太陽光パネルの設置面を増やすことができます。

2日照量が十分に見込めるエリアなのか

自宅の屋根が、山やマンション、木々に隠れるといった問題がないかを調べておきましょう。屋根に陰ができる時間帯が多少あっても、発電量は低下するもののある程度の発電は可能です。しかし、一日を通して十分な日照量が見込めなければ、いくら太陽光パネルを設置しても十分な発電は期待できません。

日本は広く、都道府県によって日照時間や日照量が異なります。こちらも施工業者に依頼し、過去の施工例やデータをもとに検証してもらってください。

3自治体の補助金があるか

自治体に太陽光発電の補助金制度があれば、費用面での心配を大きく軽減できます。

以前は、補助金があるのが当たり前という時期もありました。しかし、太陽光発電の設置コストが低下したことから、補助金制度が終了している自治体もあるため、必ず調べることが大事です。

例えば、東京都足立区では、2021年度は1kWあたり6万円、最大24万円の補助金が受け取れます。自治体により補助金の条件や上限は異なるため、対象の自治体のホームページや窓口で確認しましょう。

太陽光発電を設置するならりそなの日照補償付住宅ローン「晴れたらいいね」

これから住宅を購入し太陽光発電を設置しようとお考えならば、りそなの日照補償付住宅ローン「晴れたらいいね」がおすすめです。

「晴れたらいいね」は、太陽光発電に特化して作られた住宅ローンです。太陽光発電システムや設備、蓄電池などの費用がまとめて住宅ローンに組み込めるうえ、日照補償サービスが3年間無料で付帯されます。

太陽光発電でどれだけ発電できるかは、日照量がポイントとなります。日照量は過去のデータからある程度の予測ができますが、自然エネルギーのためコントロールはできません。

その点、日照補償付の「晴れたらいいね」であれば、実際の日照時間が基準日照時間を下回ると、保証補償金を受け取ることが可能です。

このように、自然エネルギーを活用した太陽光発電ならではの不安を解消し、安心して太陽光発電を導入できる点が、「晴れたらいいね」の大きな特徴です。

まとめ

住宅用の太陽光発電は、二酸化炭素の排出量を減らせるだけではなく、電気代の節約や災害時にも役立つなど、私たちの普段の生活にもメリットの大きい発電方法です。

とはいえ、導入コストがかかることや、導入後のメンテナンスが必要なことを理解したうえで設置を決めましょう。判断に悩んだ際は、実際に太陽光パネルがどれだけ設置でき、どれほどの発電量が見込めるのか、具体的なシミュレーションをしてみることをおすすめします。

また、「十分な量の発電ができるのか心配」という方には、日照補償付住宅ローン「晴れたらいいね」がおすすめです。

住宅ローンの詳細や保障内容について詳しく知りたいという方は、まずはお気軽にご相談ください。Webにて事前審査もできますので、ぜひご利用ください。

本記事は2022年2月4日の情報に基づいて作成しておりますが、将来の相場等や市場環境等、制度の改正等を保証する情報ではありません。

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