【年代別】平均貯金額・毎月の平均貯蓄割合は？夫婦で貯金をはじめるコツも解説！

まずは、20代から50代の平均貯金額と金融資産保有額の平均値と中央値を見てみましょう。いずれも、金融資産を保有していない世帯を含みます。

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年代が上がるにつれて、平均貯金額や金融資産保有額の値は増加しています。中央値とは、調査対象すべての方のなかで、中央にくる値を表したものです。

どの年代においても、金融資産保有額の平均値と中央値には開きがあるため、金融資産を多く所有している方と、そうでない方の乖離が大きいことがわかります。

次に、年代別の年間手取り収入の平均値・中央値、年金手取り収入からの貯蓄割合の平均値を見てみましょう。

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年間手取り収入からの貯蓄割合の平均値は、20代が最も多い結果です。

20代から40代において、年間手取り収入が増えるものの貯蓄する割合が減るのは、住宅ローンの返済や教育資金などの支出が増えることで、貯蓄できる金額が少なくなることが原因だと考えられます。

年間手取り収入からの貯蓄割合は、どの年代においても「貯蓄しなかった」と回答した方の割合が最も多い結果でした。

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これは、意図的に貯蓄しないだけでなく、収入があったとしても支出が多く、貯蓄できない方がいる可能性も考えられます。

まずは、毎月どれだけの収支が発生しているのかを把握するために家計簿をつけることからはじめましょう。手取りの収入と毎月の支出を1つ1つ見直すには、家計簿をつけるのが一番です。収入＝出費となっているようであれば、まずはそちらから見直す必要があります。

家計簿で収支を管理する際に便利なものが、銀行口座と連携できるアプリです。銀行口座のなかには、専用アプリで入出金明細や口座残高の確認、振込などのサービスを利用できるものもあります。

アプリを活用すれば、簡単にお金の流れが把握できるため、家計簿管理がしやすくなります。

まずは老後に必要なお金を計算して、目標貯金額を設定しましょう。日本年金機構から送られてくる「ねんきん定期便」には、これまで支払った保険料の金額だけではなく、将来もらえる年金の見込み額が記載されているので活用しましょう。

そして「毎月どれくらい貯金すれば目標に届くのか」を計算しましょう（例：毎月6万円貯金したとすると15年で1,080万円　など）。老後までに備えておきたい貯金額を決めたら、現在の夫婦の貯金残高を考え、毎月いくらずつ積立てれば目標に届くのかを計算しましょう。

毎月の手取り額から目標の貯金額を引いた額が生活費になります。実際にその金額で生活し、「継続することができるか」確かめてみましょう。無理があるようなら、調整する必要があります。また、もう少しがんばれるようなら、毎月の積立金額を増やすことも検討しましょう。

固定費は、水道光熱費の基本料金や住宅ローン、家賃、保険料のように毎月一定額がかかる費用のことです。
毎月なにげなく口座引き落としで支払っていることが多い固定費ですが、見直せるものがあるかもしれません。例えば、過剰または重複する補償内容になっている保険の見直しや、住宅ローンの借換えなどを検討することで、固定費を抑えることができるかもしれません。「固定費は削減できない」という固定観念を切り捨てて、毎月の大きな支出になる固定費から家計のてこ入れをするのがポイントです。

無理な節約は長続きしないので禁物です。貯金することでストレスがたまり、その反動で貯金を使ってしまっては元も子もありません。
貯金のコツは、具体的な期間や金額を決めて長く続けることです。

残ったらためるのではなく、収入から貯金額を先に控除して貯金にまわし、残った金額で生活することをおすすめします。貯金額を「支出額」として先に計算しておくと、着実に貯金が進んでいきます。「貯金の優先度を上げる」のもコツの1つです。

「ボーナスを臨時収入と考え、貯金にまわす」という傾向があります。しっかりと貯金できている夫婦は、「ボーナスの30％は貯金」など、あらかじめ割合を決めて貯金しています。

生活に支障のない範囲で貯金を資産運用に回し、貯蓄を増やしている夫婦もいます。「万が一のための貯金」は残しつつ、余裕のある額で運用にチャレンジしてみましょう。

資産運用の初心者であれば、NISAやiDeCoを活用した積立てなど、毎月少額からはじめられる金融商品を利用するのも一つの方法です。

目的別に口座を分けると、お金の把握がしやすくなります。口座の分け方の基本は、生活用口座・貯蓄用口座・投資用口座の3つです。

また、車の購入用の口座、子供の進学のための口座など、利用目的ごとに口座を分けて管理するのもおすすめです。