【初心者向け】生命保険とは？種類や選び方の基準をわかりやすく
解説

生命保険は死亡や入院、治療、教育、老後の生活などに備える保険の総称です。保険の目的や特徴によって、定期保険、収入保障保険、養老保険、終身保険、がん保険などの種類があります。

生命保険のメリットは2つあり、1つ目は万が一の経済的リスクに備えられる点にあります。病気やケガ、扶養者の死亡などによる経済的な負担は、いつ発生するかわかりません。貯蓄だけで、これらの経済的リスクに備えるのは難しいものです。

生命保険は貯蓄ではまかなえない、万が一の経済的リスクに備えるのに適しています。

2つ目のメリットは、税負担が軽減される点です。

生命保険に加入していると保険料控除の対象となり、住民税・所得税の負担が軽減されます。生命保険で死亡保険金が遺族に支払われる場合、法定相続人の数に応じて死亡保険金の一部または全部が非課税となるため、相続税対策にもなります。

さらに、生命保険の満期金や解約返戻金を一時所得として受け取ると、最大50万円までが非課税になるメリットもあります。

生命保険とよく比較される保険の一つが、医療保険です。医療保険は生命保険の一部ですが、生命保険と医療保険が併記されている場合、生命保険は人の死亡に関する保障を、医療保険は病気やケガに関する保障を示す場合があります。

生命保険と医療保険は、保険の目的だけでなく保険金の受取人も異なります。生命保険の受取人は被保険者の配偶者や子であり、医療保険の受取人は被保険者本人です。

また、医療保険には民間の医療保険と公的医療保険制度がありますが、両者の性質は大きく異なります。

民間の医療保険は任意加入であり、保険適用時に請求することで保険金を受け取れるのが特徴です。一方の公的医療保険制度は全員加入であり、治療を受けた際に自己負担額を減らせるほか、治療費が一定額を超えた場合に高額療養費制度を利用できるなどの特徴があります。

生命保険は、加入者同士の相互扶助によって成り立っています。大勢の契約者が保険料を出し合うことで、加入者に万が一のことがあった場合に保障を受け取れるようになっているのです。

生命保険文化センターの「2021年度生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率は89.8％となっています。生命保険は多くの人が加入するからこそ成り立っている仕組みなのです。

出典：生命保険文化センター「2021年度生命保険に関する全国実態調査」

生命保険に加入した際支払う保険料は、予定死亡率、予定利率、予定事業費率の3つの予定率をもとに算出されます。予定率は保険の種類や契約時期によって異なり、それぞれ以下のような特徴があります。

死亡保険は、被保険者が死亡した場合や、所定の高度障害になった場合に保険金が支払われるタイプの保険です。死亡保険には、保障が一生涯続く終身保険や、一定期間のみ保障を受けられる定期保険、一定期間年金形式で保険金を受け取れる収入保障保険などがあります。

生存保険は、一定期間が過ぎるまで被保険者が生存していた場合に、保険金が支払われるタイプの保険です。被保険者が死亡した場合には、保険金は支払われませんが、保険契約に死亡保障をつけて死亡時の保障を手厚くすることもできます。現在日本で販売されている生存保険は、純粋な意味での生存保険はあまりなく、保険期間中に被保険者が死亡した場合、支払保険料相当額や解約返戻金額などを受け取れる個人年金保険や学資保険などがあります。

生死混合保険は、死亡保険と生存保険を組み合わせた保険です。保険期間内に被保険者が死亡または高度障害状態になった場合や、満期時に生存していた場合に保険金が支払われます。生死混合保険に該当するのは、養老保険などです。

保障・貯蓄両方の特性を持っている生死混合保険は、死亡保障のみを扱う保険よりも保険料が高い傾向があります。

死亡保険、生存保険、生死混合保険のいずれにも該当しないタイプの保険もあります。医療保険やがん保険、介護保険などはその代表格であり、所定の病気やケガ、介護が必要な状況になったときに保険金が支払われる保険です。

老後資金にしたいのか、子どもの教育費にしたいのか、病気やケガに備えたいのかなど、誰のため・何のために備えるかによって必要な保険は異なります。

また、ライフステージによって必要な保障は変化します。結婚や子どもの誕生、住宅購入、子どもの独立、老後などのタイミングに合わせた保険の加入・見直しも大切です。

必要となる保険金額（保障額）で、保険を選択する方法もあります。手厚い保障にはそれだけ高い保険料が必要になる場合がほとんどです。

実際にどれくらいの保険金額が必要かを考える際は、保険の目的と併せて考えてみてください。

例えば、被保険者が死亡した際、遺族が問題なく生活できるよう生活費を確保したい場合、必要となる保険金額は「遺族の収入－遺族の支出」で大まかに算出できます。入院時の医療費や生活費をまかないたいのであれば、「入院中の収入－入院中の支出」を考えると、必要な保険金額が見えてきます。

何に備えて保険に加入するのか、必要な保険金額はどれくらいかを考え、過不足ない保険を選びましょう。必要な保険金額がわからない場合は、適正な保険金額について窓口などで相談するのもおすすめです。

生命保険には一定期間のみ保障される定期型と、保障が生涯続く終身型などの種類があります。一時的に保障を厚くしたい場合は定期型、一生涯にわたって継続的に保障を受けたい場合は終身型など、保険期間で保険を選ぶのもおすすめです。

例えば、子どもが独立するまでの保障を厚くしたい場合は、定期型の保険を利用してみましょう。子どもが独立して養育費が不要となった場合は、保障内容を見直して保険料を減らし、老後に向けて終身型の保険への加入を検討してみてください。

定期型と終身型はそれぞれメリット・デメリットがあり、状況によって使い分けることが大切です。