生命保険の選び方のポイントとは？ライフステージ別の選択のコツも解説

死亡保険は、保険の対象となる人（被保険者）が死亡されたとき、または高度障がい状態になったときに支払いの対象となる保険です。支払いの対象となる高度障がい状態については、各保険会社の約款に定められています。

医療保険は、病気やケガをして所定の手術や入院をしたときに、手術給付金・入院給付金が支払われる保険です。かかった医療費が補填されるのではなく、例えば入院給付金では、1日あたり3,000円～1万5,000円といった給付金額が設定されており、入院日数に応じた金額を受け取ります。

手術給付金であれば、手術の内容に応じて所定の倍率（入院給付金の5倍～20倍）をかけた金額を支払われることが一般的です。

医療保険は、以下の特約をつけて保障内容を拡充できます。

【医療保険のおもな特約】

三大疾病特約	がん、急性心筋梗塞、脳卒中と診断されて保険会社所定の状態に該当した場合に給付金が支払われます
就業不能保障特約	医師が就労不能と判断したときや、保険会社所定の障がい状態、要介護状態に該当したときに給付金が支払われます
先進医療特約	厚生労働大臣が定めた高度な医療技術を、所定の医療機関で行った場合に、先進医療の技術料が支払われます

日本では、公的医療保険制度の対象となる病気やケガで手術・入院をすると、診察・治療にかかる費用の自己負担は、現役世代等の場合、医療費の3割です。そのため、保険会社の医療保険は公的医療保険制度をカバーする目的で加入します。

なお、医療保険は掛け捨て型が多く、解約しても戻ってくるお金はまったくないか、あってもごくわずかです。

がん保険とは、がんと診断されたときに診断一時金、がんに罹患（りかん）して手術・入院をしたときに治療給付金や手術給付金や入院給付金が支払われる保険です。医療保険と同じく、多くが掛け捨て型です。

がん保険も、以下のような特約をつけて保障内容を拡充できます。

【がん保険のおもな特約】

放射線治療特約	がんの治療で放射線治療を受けたときに支払われます
抗がん剤治療特約	がんの治療で抗がん剤治療を受けたときに支払われます
先進医療特約	がんの治療で厚生労働大臣指定の先進医療を受けたときに支払われます
女性特約	女性特有のがんの治療として、所定の手術を受けたときに支払われます

収入保障保険は、被保険者が死亡または高度障がい状態になったとき、一括または分割で保険金を受け取れる保険です。

一家の大黒柱に万が一のことがあった場合に、遺族の生活の安定を図る保険となり、子どもがいる世帯に適しています。公的年金制度の一つである、遺族年金をカバーする目的で加入するのが一般的です。

学資保険は、子どもの教育資金を準備するための保険です。保険期間中に契約者が死亡した場合は以降の払い込みが免除され、満期になると満期保険金を受け取れます。保険と貯蓄を兼ねている点が学資保険の特徴です。

また、高校入学時や大学入学時など、定期的にお祝い金が受け取れるタイプもあります。

個人年金とは、毎月保険料を積み立てて、自助努力で老後の生活費を準備するための保険です。公的年金を上乗せする目的で加入します。

60歳や65歳といった年齢までに保険料を積み立て、保険会社で一定期間運用したあと、受け取れます。

なお、個人年金保険には、10年・15年にわたって受け取れる有期年金、被保険者が死亡しても引き続き遺族が一定期間受け取れる確定年金、被保険者が生存している間は一生涯受け取れる終身年金があります。

生命保険は、万が一のことがあった場合の経済的な負担をカバーするために加入するものです。先ほど紹介した保険の目的を、今一度整理してみましょう。

このように、生命保険は種類によって加入の目的が異なるため、加入する際は各種保険の内容をしっかりと確認しましょう。

独身や既婚、子どもの有無によって、医療費や老後への備えの必要性も変わります。自分の現在のライフステージを確認し、目的にあった生命保険を選んでください。

なお、ライフステージ別の生命保険の選び方は、のちほど詳しく解説します。

死亡保険や収入保障保険の必要保障額は、ライフステージによって異なります。例えば、これから子どもの教育費がピークを迎える世帯と、子どもが大学を卒業して老後の準備をする世帯では、必要保障額の考え方が異なります。

必要保障額は、次のライフステージに移行するまでの期間も考慮する必要があります。以下の計算式で、死亡保険や収入保障保険の必要保障額を把握しておきましょう。

結婚、子どもの誕生、住宅購入、老後といったように、時間の経過とともに、個人のライフステージは変化します。

ライフステージの変化にともない、各生命保険の保障額・保障期間・保障内容・保険料・払込期間・解約返戻金の有無を軸に商品を選択しましょう。

特に若年層の多くは、万が一のことが起こっても、カバーできるほどの資産形成ができていないことがあります。そのため、ライフステージの起こりうる変化を見据え、定期的な見直しを検討しましょう。

就職したばかりの独身の社会人は、病気やケガで医療費が発生したときの自己負担を軽減するために、医療保険を検討しましょう。病気やケガで長期間働けなくなり、収入が減少することを想定して、就業不能保険を用意するのもおすすめです。

自身に万が一のことがあっても、それにより遺族に経済的困難が生じるケースは少ないため、特別な事情がない限りは多額の死亡保障を契約する必要がありません。ただし、葬儀費用などは準備をしておくと安心です。

結婚し、生命保険を検討する場合は、夫婦が共働きかどちらか1人が生計を支えるかによって選び方が異なります。

共働きの世帯には高額な死亡保障は必要ありませんが、夫婦それぞれが収入に応じた死亡保険または収入保障保険などに加入するとよいです。それと併せて、医療保険への加入も検討してください。

それに対し、夫婦のどちらか1人が生計を支える場合は、世帯の大黒柱を担っている人が死亡保険と医療保険を用意しましょう。

もし資金に余裕があるなら、早い段階で個人年金保険に加入して老後の生活費の準備をしておくこともおすすめです。

子どもが生まれて家族が増えると、必要な生活費も増えます。子どもが独立するまでの間、学費や塾・習い事にかかる費用を準備する必要があります。

子どもが独立するまでの間に、万が一のことがあって収入が途絶えてしまうと、遺族の経済的負担が大きくなります。子どもが誕生したら、死亡保険や収入保障保険を上乗せすることを検討しましょう。

また、支出の大きな時期に病気やケガで医療費が発生したり、働けなくなったりすると家計に負担を与えてしまうため、医療保険や就業不能保険でカバーしておきましょう。教育資金の準備のため、学資保険への加入もおすすめです。

住宅購入時に銀行の住宅ローンを利用する場合、団体信用生命保険（団信）への加入が必須です。団信に加入すると、住宅ローン返済期間中に契約者が死亡しても、残債は団信から返済されます。

万が一のことがあっても、遺族の住居費は団信でまかなえるため、死亡保障や収入保障保険で準備をする必要がありません。

なお、住宅購入時は団信に加入するため、すでに加入している死亡保障と保障内容が重複する場合があります。団信加入時は、加入している生命保険の見直しを検討してみましょう。

子どもが独立すると、子どもの教育費負担がなくなるため、高額な死亡保障を用意する必要性がなくなってくる時期です。一方、年齢とともにがんや病気のリスクが高まり、医療保障の必要性が高まります。

また、時間にゆとりができ、自身の老後の備えも意識しはじめる時期です。子どもの独立が近づいてきたら老後の生活に備え、がん保険・介護保険・医療保険・個人年金保険の備えを検討しましょう。

退職後は高齢による病気やケガのリスクが高まります。収入の大半が公的年金にたより、貯蓄を取り崩しながら生活していく世帯も多いでしょう。急な医療費の支出を減らすためにも、医療保険へ加入することが大切です。

この世代が医療保険に新規加入する場合、保険料が割高になる傾向にあります。可能であればすでに加入している保険内容の見直しや、特約の付加で補うとよいでしょう。