水回りのリフォームはいつする？費用の目安と役立つ補助金

蛇口からの水漏れや給排水管のつまり、浴室の壁・天井のカビなど、頑張って手入れしても改善しない症状・汚れが目立ってきたら、リフォームのタイミングです。

特に水漏れは、目視が難しい内部の配管が劣化しているサインでもあり、放置すれば腐食が進行して、床下や壁の内部にまで被害が広がりかねません。目に見える範囲の異常が小さくても軽視せず、早めにリフォームを検討しましょう。

毎月の水道光熱費がかさみ、家計への負担を抑えたいと考えている場合も、水回りのリフォームを検討する価値があります。

近年は、従来と比べて節水性能や断熱機能が大きく向上した設備が増えてきました。古い設備から最新のものに取り替えることで、水道代や光熱費の削減が期待できます。

結婚や出産、親との同居など、ライフスタイルや家族構成に変化があった場合は、水回りを整えると快適な生活を確保しやすくなります。

例えば、高齢の親と同居する際に安全性を高めるには、浴室や洗面所をバリアフリー仕様にするほか、トイレに手すりを設置するなどの工夫が大切です。また、子どもの成長に合わせて、ゆったりと入浴できる大きめのバスタブへの交換や、洗い場のスペース拡張、収納の確保などを検討するのもよいでしょう。

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キッチンのリフォームは、システムキッチン全体を交換する大規模な工事から食洗機の新設、水栓の位置変更など部分的な工事までさまざまです。

費用も施工内容によって異なり、規模の小さいリフォームであれば、数十万円程度で収まるケースもあります。一方で、壁付けタイプのキッチンから対面式やアイランド式へと大きくレイアウトを変更する場合は、給排水管の移設工事なども伴うため、300万円を超える場合もあるでしょう。

浴室のリフォーム費用も、工事の内容によって幅があります。在来工法（タイルやモルタルなどで仕上げる従来の工法）を活かしたまま、壁や床、設備の一部を補修・交換する場合の費用は50万円程度が一般的です。

浴槽や壁、床などをまとめて交換し、ユニットバスへと入れ替えるケースでは、材料費や解体費、給排水管の工事費などが加わるため、100万～150万円程度を想定しておくとよいでしょう。予算を組む際は、既存設備の活用範囲を事前に検討するとスムーズです。

トイレのリフォームは、キッチンや浴室と比べて工事の範囲が限られるため、比較的リーズナブルに実施できる点が特徴です。

例えば、トイレ本体のみを交換する場合、選ぶグレードによって費用が変動し、機能をシンプルに絞ったものであれば10万円台で収まるケースも見られます。一方で、壁紙や床材、天井なども合わせて内装をリフォームする場合は、使用する素材のグレードによって費用がかさみやすく、総額で50万円台に達することも珍しくありません。

洗面所のリフォームも、トイレと同様に水回りのなかでは比較的低予算で実施できます。

代表的な工事内容は、洗面台の交換や壁紙の張り替えなどです。既存の洗面台をシンプルなものに交換する施工であれば、10万円未満で対応できるケースも多いでしょう。ただし、洗面台のグレードを上げるほか、床や壁、内装まで手を加える場合は費用が上乗せされ、数十万円の費用が発生する可能性があります。

水回りのリフォーム費用を抑えるには、まとめての依頼がおすすめです。複数箇所を同時に工事すると、配管工事や職人の手配なども一括で実施でき、個別に依頼する場合と比較して諸経費の節約につながります。

また、リフォーム会社によっては、キッチン、浴室、トイレ、洗面所のうち複数箇所をまとめた「水回り3点セット」「水回り4点セット」などのお得なプランを用意しているケースもあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

水回りの設備には、機能やデザインによって多様なグレードがあります。すべてをハイグレードで揃えれば、費用が大きく膨らみがちです。

使用頻度が高くこだわりたい場所はグレードを上げ、それ以外はスタンダードな仕様に留めると費用を抑えやすくなります。

また、設備に付随するオプションも検討するべきポイントです。ハイグレードなものには魅力的な機能が多く見られますが、自身の生活スタイルに必要かを見極めたうえで取捨選択しましょう。

水回りのリフォーム費用は、依頼する施工業者によって異なります。そのため、契約前に複数の業者から見積もりを取り、内容を比較検討することが大切です。

比較する際は、提示された金額だけで判断せず、工事内容の詳細にも目を通して費用対効果も確認する必要があります。

担当者の対応力や提案の質、業者としての信頼性を見極めるうえでも、複数社からの見積もりは欠かせません。

水回りのリフォームでは、工事の内容によって国や自治体が実施する補助金制度の対象になる場合があります。制度をうまく活用できれば、リフォーム費用の負担軽減が可能です。

ただし、補助金には通常、予算の上限が設けられており、対象となる工事内容でも申請のタイミングを逃せば受付が終了してしまいます。

また、対象要件や申請方法は制度によって異なり、専門知識がなければ全体を把握しきれません。補助金への対応力や提案内容には差があるため、見積もりを取る段階から、補助金制度に詳しく、登録業者としての実績を確認して選ぶことが重要です。

「給湯省エネ2026事業」は、エコキュートやハイブリッド給湯器、エネファームなど高効率給湯器の導入時に活用できる補助金制度です。補助額は機種によって異なり、1台につき7万～17万円が支給されます。

対象となるのは、2025年11月28日以降に着手した給湯器の交換工事で、予算の上限に達し次第、受付が終了します。また、申請者は本事業に登録された「給湯省エネ事業者」に限られ、一般消費者自身は直接申請できません。

利用を検討している場合は、リフォームを依頼する業者が登録事業者であるかどうかを事前に確認しておきましょう。

出典：住宅省エネ2026キャンペーン 給湯省エネ2026事業

「みらいエコ住宅2026事業」は、窓や壁の断熱改修などを行う居室（トリガールーム）で要件となる工事を実施する場合に、節水型トイレや高断熱浴槽などの水回り設備も補助対象に含められる制度です。

給湯省エネ2026事業と同様に、申請できるのは本事業に登録された事業者に限られます。また、水回り設備の交換のみでは補助対象にならず、断熱改修と併せて実施することが前提となる点にも注意が必要です。

なお、対象となる設備が重複する場合、給湯省エネ事業との併用はできません。

出典：住宅省エネ2026キャンペーン みらいエコ住宅2026事業