リフォーム費用の相場は?安くする方法とリフォームローンを徹底解説!

リフォーム費用の相場は?安くする方法とリフォームローンを徹底解説!

リフォームにかかる費用は、工事の内容や業者によって違います。戸建てとマンション、風呂や玄関など、場所別の相場をあらかじめ知っておくといいでしょう。

自己資金だけでリフォーム費用を賄えない場合、ローンを利用する方法もあります。ただ、返済に不安を感じる人もいるのではないでしょうか。そんな人のために、ここでは、リフォーム費用の相場や安くする方法、安心してローンを利用するための情報を紹介します。

リフォーム費用の相場はどれくらい?
戸建てとマンション別に紹介

リフォームをする際は、費用がどれくらいかかるのか気になるものです。ここでは戸建てとマンションに分け、それぞれのリフォームを施工する場所別に、費用の相場およびリフォームのポイントを紹介します。

戸建てのリフォーム費用相場

戸建て住宅のリフォームにかかる費用の相場を場所別に見ていきましょう。

玄関

5万~55万円が相場です。お客様をお迎えする玄関。引戸の玄関扉を玄関框(げんかんまち)とガラス一体型にしてデザイン性を高めたり、引手をハンドルタイプにしたり、さまざまなリフォームがあります。防犯性の高い扉に変更するのもおすすめです。

リビング

15万~110万円が相場です。リビングは人が集まる場所。使っていない部屋があれば、大人数でもくつろげるように、間仕切りを撤去してリビングを拡大するリフォームもおすすめです。素材にこだわらず、標準グレードの材料を使用すれば50万円以下でリフォームできるケースもあります。

キッチン

100万~150万円が相場です。明るさや使いやすさを重視したリフォームを望む人が多い傾向にあります。例えば、壁付きのキッチンから対面式のキッチンへのリフォームや、I型からL型のキッチンに変更して調理スペースを広げるリフォームがあります。

お風呂

50万~150万円が相場です。ゆったりとしたバスタブに取り替えるリフォームのほか、ヒートショックや浴室での事故を防ぐためのリフォームもあります。

ヒートショックとは、家の中の急激な温度差により血圧が大きく変動し、身体にショックを与えることです。他の部屋との温度差が大きい冬場の浴室で発生リスクが高いといわれています。入浴中に失神や心臓発作を起こすケースもあり、浴室での死亡原因の一つとしても知られています。

ヒートショックへの対策として、暖房換気乾燥機を設置するリフォームをする家庭も多いです。また、高齢者がいる家庭では、バリアフリー対策として手すりを設置するケースもあります。

トイレ

10万~40万円が相場です。トイレのリフォームでは、超節水トイレへの変更や、壁紙・クッションフロアーの貼替え、手すりの設置などがあります。

マンションのリフォーム費用相場

次に、マンションのリフォームにかかる費用の相場を場所別に見ていきましょう。

玄関

20万~45万円が相場です。マンションの玄関は、戸建てよりも工事規模が小さいため、比較的低コストでリフォームできるケースがあります。オーダーでサイズを細かく調整した収納棚を取り付けるなど、オリジナル感のある玄関が作れます。

リビング

50万~160万円が相場です。戸建て同様、使っていない部屋があれば、間仕切りを撤去してリビングを広げることもできます。ゆっくりとくつろげる広いリビングがあれば、家族のだんらんにもつながるでしょう。

キッチン

50万~160万円が相場です。キッチンは、利用者の生活導線を第一に考えたリフォームがおすすめです。リフォームを依頼する前に利用スタイルを業者に伝えておくと、的確な提案をもらうことができるでしょう。

お風呂

50万~150万円が相場です。断熱仕様の浴室や浴槽を選ぶことでお風呂場が快適になり、追炊きコストの節約にもつながります。メーカーにこだわりがなければ、希望する「機能」だけをリフォーム会社に伝えて、コストを抑えた施工の提案をしてもらうのもいいでしょう。

トイレ

20万~40万円が相場です。「温水便座」「タンクレス」「手洗いの設置」「手すりの設置」など、希望する内容を伝え、リフォーム会社からコストを抑えた施工の提案をしてもらいましょう。温水洗浄便座の場合は、型式が数年前のものやメーカー在庫を利用してコスト削減できないか相談してみるのもいいでしょう。

知っておきたい!リフォーム費用を安くする方法

リフォーム費用を安く抑えるために、以下のポイントを確認しましょう。

  • 自宅のリフォームをした場合の減税制度
  • リフォーム会社のタイプ別の特徴
  • 信頼できるリフォーム会社を選ぶポイント

ここでは、以上の内容を説明します。

国の減税制度を利用する

住宅のリフォームに利用可能な税制特例は、さまざまなものがあります。ここでは、主な3つの減税制度を紹介します。

住宅ローン減税【所得税、個人住民税】

住宅ローン減税は、住宅ローンを借入れて住宅の新築・取得または増改築等(リフォーム)をした場合に、年末のローン残高の1%を所得税から10年間控除する制度です。控除しきれない金額がある場合は、翌年の住民税から控除されます。

なお、消費税率10%が適用される住宅の取得等(増改築を含む)をして、2019年10月1日~2020年12月31日までの間に住居として利用した場合は、控除期間が13年間となり、減税期間が延びます。こちらは増税負担分の範囲内で、追加で控除されることになります(適用期限:2021年12月31日)。

新型コロナウイルスの影響により、法令で定められている期限までに入居できない場合の特別措置もできました。詳しくは国土交通省の資料で確認してください。

参考:既存住宅を取得した際の6ヵ月以内の入居要件
https://www.mlit.go.jp/common/001344923.pdf

参考:控除期間が13年になる場合の入居要件
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001342665.pdf

長期優良住宅化リフォームに関する特例措置【所得税、固定資産税】

一定の耐震改修または省エネ改修工事と併せて一定の耐久性向上改修工事(長期優良住宅化リフォーム)を行い、「増改築による長期優良住宅」の認定を取得する場合には、改修後居住を開始した年の所得税額から一定額が控除されます。

また、耐震改修または一定の省エネ改修工事を行った住宅が、認定長期優良住宅に該当する場合、工事完了年の翌年度分の家屋にかかる固定資産税が減額されます。
(適用期限:2022年3月31日)

長期優良住宅化リフォームに関する特例措置には、住宅ローンの利用有無を問わない「投資型」と、住宅ローンの利用を要件の一つとする「ローン型」があります。

投資型

所得税額から控除されるのは標準的な工事費用相当額の10%(工事の種類ごとに上限額あり)をその年の所得税から控除。

ローン型

工事の種類によって年末のローン残高の1~2%を5年間にわたって控除。投資型とは併用できないため、どちらか一つを選択しましょう(適用期限:2021年12月31日)。

住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置【贈与税】

住宅取得者の初期負担の軽減を通じて、良質な住宅ストックの形成と居住水準の向上を図ります。父母や祖父母などの直系尊属から住宅の新築・取得、または増改築等のための資金を贈与により受けた場合、贈与税は一定額まで非課税となります(適用期限:2021年12月31日)。

いずれの減税措置も、適用を受けるためには規定されている要件を満たさなければなりません。要件や期限については、国土交通省および国税庁などの公式サイトで最新情報を確認するようにしてください。

信頼できるリフォーム会社を選ぶ

リフォーム工事に対応している会社には、工務店やハウスメーカーなどがあります。業者の種類ごとに得意とする工事が異なるため、それぞれの特徴を知っておきましょう。施主とリフォーム会社双方の認識の違いにより、施主側が満足のいく形にならないことや、見積りよりも費用が高くなることがあります。目的に合ったリフォーム会社を選びましょう。

会社ごとの特徴を知る

リフォーム工事を扱う業者のうち、「リフォーム専門会社」「ハウスメーカー」「設計事務所」「工務店」違いについて、簡単に説明します。

リフォーム専門会社

新築ではなく、リフォームを専門に行う会社です。小規模・中規模で地元密着型の企業も多く、業者によって施工できる範囲が異なります。

ハウスメーカー

ハウスメーカーのほとんどは、リフォームサービスも展開しています。ハウスメーカーは、もともと新築物件の企画・販売を行う会社ということもあり、リノベーションや増改築、耐震工事、断熱リフォームなどの大規模工事も得意です。一戸建て・マンションいずれも対応できる業者や、全国対応してくれる会社も多くあります。

設計事務所

耐震・断熱工事や、バリアフリーなどのリフォームに詳しい業者が多いのが特徴です。設計料が別途必要となる場合もありますが、デザイン性やオリジナル性にこだわりたい場合は最適です。

工務店

対応できる工事内容の範囲が広い傾向があります。設計から施工まで、自社で一貫して担当する会社もあれば、提携している設計事務所のデザインに従い、自社では工事のみを行うタイプの会社あります。

リフォーム会社選びのポイント

実際に「どのリフォーム会社を選ぶか」決める際には、次の点に注目してみましょう。

  • 希望するリフォームと同様の施工実績があるか
  • 状況に応じた適切なプランを提案してくれるか
  • 業界の団体に加入しているか
  • アフターフォローがしっかりしているか
  • 担当者が信頼できるか

なお、これらの条件に当てはまるからといってすぐに決めてしまうのではなく、複数の業者に確認し、比較してみましょう。あまり差異がないようであれば、家から近い業者や、担当者との相性がより良さそうな業者を選んでも良いかもしれません。自分なりの基準を明確にしておくのも大切です。

万が一費用が足りないときはリフォームローンを検討する

リフォームをする場所や、工事の内容によっては100万円単位の費用が必要です。減税制度の利用や目的に合ったリフォーム会社を選択し、費用負担を抑えられるようにしましょう。

それでもリフォーム費用が足りないときには、リフォームローンの利用も検討してみてはいかがでしょうか。
リフォームローンは、住宅の増改築や、古くなった部分の改修、修繕などを目的としたリフォーム工事の際に利用できるローンです。銀行をはじめとする民間の金融機関で取り扱われています。

リフォームローンは、自宅に抵当権をつけない「無担保ローン」が一般的です。リフォームローンは、住宅ローンと比べると、「借入額が少ない」「返済期間が短い」「金利が高め」などの特徴があります。

中古物件を購入する際に、リフォーム費用をあわせて住宅ローンを組んだり、住宅ローンの借換えにあわせてリフォーム費用を工面したりすることもできます。しかし、住宅ローンとリフォームローンでは、「金利」「返済期間」「審査基準」など、異なる点が多くあります。

そのため、リフォーム資金計画に合わせ適するほうを選べるように、それぞれの違いを知っておきましょう。

  住宅ローン リフォームローン
金利 「変動金利型」「固定金利型」「固定選択金利型」から選択可能な場合が多い。
リフォームローンに比べ、金利は低め。
「変動金利型」であることが多い。
住宅ローンに比べ、金利は高め。
返済期間 最長30~35年 1~15年程度
審査基準
  • 借入時および完済時の年齢
  • 雇用形態、勤務先、勤続年数、年収などの就業状況
  • 返済負担率
  • 既存ローン状況
  • 健康状態
  • 担保評価など
  • リフォームローンに比べ、審査期間は長め

※抵当権の設定が担保として必要

  • 借入時および完済時の年齢
  • 雇用形態、勤務先、勤続年数、年収などの就業状況
  • 返済負担率
  • 既存ローン状況
  • 健康状態
  • 住宅ローンに比べ審査にかかる期間は短め

※抵当権の設定が担保として必要になる場合もある

※筆者作成

具体的な借入条件は金融機関ごとに異なるため、借入れを検討中の金融機関に確認してください。無理なく返済できるように活用することも、ローン返済負担を抑えることにつながります。

まとめ

リフォームには多額の費用がかかるケースもあります。
ただ、リフォームに関する国の減税制度を活用すれば、費用負担を抑えることも可能です。それでも資金が不足する場合には、リフォームローンの利用も検討してみましょう。

例えば、りそなのリフォームローンなら、(ローン申込み者が施主のリフォームであれば)自宅に限らず実家・セカンドハウスの修繕や、空き家解体資金にも利用できます。また、他社リフォームローンの借換え資金としても利用可能です。

資金は一括での借入れのほか、3ヵ月以内であれば最大3回まで分割しての借入れも可能です。着手時や施行時、完工時などと代金を分けて支払いが必要な場合も多いため、非常に便利です。

りそなの住宅ローンを利用中の方であれば、金利が割引される特典もあり、金利負担が軽減されます。所定の保証会社を利用するため、別途、担保・保証人が不要な点もうれしいポイント。検討してみてはいかがでしょうか。

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