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【わかりやすく解説】
Smart-i 先進国株式インデックスとは?

  • 当社のNISA販売額ランキングに基づく情報です。
    (対象期間:2024年1月1日~2024年9月30日、対象範囲:当社のNISA対象ファンド全銘柄)

世界をけん引する先進国の安定性

当ファンドの一番の投資先であるアメリカはGDP(国内総生産)が世界1位であり、アメリカのGDPは世界全体の26%を占め、今後も十分な成長性を見込めます。

続く投資先、カナダ、イギリス、フランス、ドイツもGDPトップ10の先進国で、まさに世界経済の中心を担う先進国をバランスよく取り入れた点が魅力です。

  • 外務省「主要経済指標」2024年10月時点の取得データより
先進国の国旗

先進国全体の消費活動が活発なると、個々の企業に利益をもたらし、先進国経済は成長していくと考えられます。当ファンドにより、先進国経済を代表する企業の成長性について恩恵を受けられる可能性があります。

先進国株式インデックスってなに?

投資先は、アメリカを中心とした先進国です。主な投資先は、Microsoft、Apple、Amazonなどアメリカを代表する企業で構成されています。これは米国株式市場の時価総額の多くを占めているので、「アメリカの景気」と「株価指数」は連動する傾向が高いです。

その上、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ株にも投資しているので、アメリカだけでなく先進国の経済成長性に連動しやすいです。

国・地域別資産配分
  • 2024年9月26日時点のりそなアセットマネジメント「交付目論見書」より作成
先進国の景気が上向きになれば商品の価格も向上しやすい

アメリカをはじめとする先進国の景気が上向きになれば、株価指数も上昇期待ができます。

Smart-i 先進国株式インデックス
に投資するメリットは?

メリット1

成長性の高さ

この商品は、先進国の経済が成長することで、値上がりし続けてきました。

もしSmart-i 先進国株式インデックスで
20年間つみたてをしていたら

Smart-i 先進国株式インデックスは直近20年間のグラフからもわかるように日本の株式ファンド(TOPIX)よりも中長期での成長性が高いことがわかります。

メリット2

複数の先進国で
分散投資ができる

Smart-i先進国株式インデックスは、アメリカ以外の他の先進国にも分散投資をしているため、リスクを軽減できる可能性があります。

アメリカの景気ダウン その他の景気でカバー
メリット3

低コストで運用ができる

通常は購入時に手数料がかかりますが、Smart-i 先進国株式インデックスは0円です。
さらに保有中にかかる信託報酬もかなり低コストに抑えられます。

  • 低コストとは、「長期・積立・分散投資に資する投資信託に関するワーキング・グループ」報告書(2017年3月30日)で示された水準を下回っていることを表します。
買う時の購入時手数料0円 保有中の信託報酬率0.22% 売る時の信託財産留保額0円
  • 2024年10月時点の情報です。
  • 信託報酬率は年率、税込となります。

信託報酬とは、ファンドマネージャーという資産運用の専門家等に投資信託の運用・管理をしてもらうための費用です。

過去どのくらい儲かってるの?
毎月1万円を5年間
継続した場合
20代の男性
投資額
60万円

資産は…
約100万円に増えました!

投資額を差し引くと…
約40万円(+約68.1%)
増えました!

過去の実績で成績が確認できる

メリット4

NISAで購入できる

Smart-i 先進国株式インデックスはNISAつみたて投資枠とNISA成長投資枠の対象商品なので、税制優遇も受けられます。

ちなみにNISAのつみたて投資枠の商品は「長期の積立・分散投資に適した投資信託であるか」という基準で選定されています。
中長期の資産形成において、金融庁の基準を満たした商品となっています。

口座開設・購入方法

この商品の基準価額やチャート

他の商品もやさしく解説

ファンド選定について

  • つみたて投資枠利用可能ファンド…当社取り扱いファンドのうち、積立件数ランキング上位銘柄より選定。(ランキング対象期間:2024年9月1日~2024年9月30日、対象範囲:積立対象ファンド全銘柄)
  • 成長投資枠利用可能ファンド…当社取り扱いファンドのうち、NISA販売額ランキング上位銘柄またはファンド特性の違いやファンドタイプがそれぞれ異なる特徴になるように考慮し選定。
    (ランキング対象期間:2024年1月1日~2024年9月30日、対象範囲:NISA対象ファンド全銘柄)
  • ランキング並びに当社が選定しご紹介したファンドはあくまでも情報提供を目的としており、商品の売買を勧誘するものではありません。
  • 最終決定は、お客さまご自身のリスク許容度・ご判断にもとづいてなされるようお願いいたします。