当ファンドの主なリスク

価格変動リスク

公社債の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策等の影響を受けて変動します。一般に、金利が上昇すると、公社債の価格は下落します。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

信用リスク

公社債の価格は、発行体の財務状態、経営、業績等の悪化及びそれらに関する外部評価の悪化等により下落することがあります。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、公社債の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、発行体の業績等の悪化や景気動向等による価格変動が大きく、発行体の倒産や債務不履行等が生じるリスクが高いと考えられます。

流動性リスク

国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、市場規模や取引量が小さく、流動性が低いと考えられます。

為替変動リスク

各ファンドでは、投資信託証券を通じて、外貨建資産を主要な投資対象とします。したがって、各ファンドへの投資には為替変動リスク(為替変動により外貨建資産の円換算価格が変動するリスク)が伴います。なお、各ファンドの為替変動リスクは以下の通りです。
●アジア通貨コース/高金利通貨コース/ブラジルレアルコース
各ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、主に米ドル建て等の外貨建資産(以下、投資対象資産といいます。)へ投資し、原則として各ファンドでは対象通貨に対する為替取引(米ドル等売り/対象通貨買い)を行うため、各ファンドの対象通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産を対象通貨で完全に排除することができないため、投資対象資産の米ドル等発行通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、対象通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分が為替取引コストとなります。
また、一部の対象通貨については、直物為替先渡取引(NDF)※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該対象通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※直物為替先渡取引(NDF)とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
●米ドルコース
外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
●日本円コース
当ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、主に米ドル建て等の外貨建資産(以下、投資対象資産といいます。)へ投資し、原則として対円で為替ヘッジ(米ドル等売り/円買い)を行い、為替変動リスクの低減を図りますが、完全に為替変動リスクをヘッジできるものではありません。なお、円金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分が為替ヘッジコストとなります。

カントリーリスク

一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

収益分配金に関する留意事項

◆分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
◆分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
◆投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。