購買力平価説

(こうばいりょくへいかせつ)

為替相場決定の基本的要因に関する有力な学説の一つです。例えば、ある物の値段が日本では100円、米国では1ドルであり、この時為替相場が(1ドル=100円)で均衡していたとします。その後物価上昇により、この物の値段が日本で120円、米国で2ドルに値上がりした場合、物価上昇後の為替相場は(2ドル=120円→1ドル=60円)になります。購買力平価説は、為替相場が物価水準の変化により変動するとしていますが、短期的な相場変動というよりは、長期的な相場の決定要因と考えられます。